労働環境（転職後のこんなはずじゃなかったを予防する６つの観点）

公立・私立に関わらず、教員の待遇については全国的によく議論されるようになってきました。

もちろん、私立学校は良くも悪くも中小企業なので、公立学校ほど守られていない部分はあります。一方で、公立学校ほど縛られていないため恵まれている側面ももちろんあります。

ただ、詳しいことは入職してみないとわからないのが実情です。

そんな中でも、「こんなはずじゃなかった‥」という転職の失敗をできるだけなくすために、教員という職種と学校という職場の労働環境について考察していきます。

なお、従来の労働環境についての記事一覧はこちらから参照することができます。

学校の先生の仕事内容はある程度決まっている

私立学校への転職はこの観点が非常に大きいと思います。

授業にクラス運営（担任）に部活に校務分掌に‥と教員の業務はある程度型が決まっています。

それゆえ採用選考をするのも、業務内容をよく知っている教員であることが圧倒的に多いです。また、実際に採用された場合にどのような働き方になるのか、応募する側も想像しやすいです。

観点ごとに職務内容を確認していきましょう。

授業

ありがたいことに、私立学校の場合は教員の本来の業務である授業に対して力を入れさせてもらえるような気がします。

逆にいうと進学実績にも関わってきてしまうので、授業に力を入れないといけないという側面はあるかもしれません。

教員と生徒が問答無用で時間をともにしなければならない時間が授業です。 その学校の生徒のレベルを想定して授業ができるのか、採用選考の途中でも模擬授業で審査されることが多いと思います。

クラス運営（担任）

学校業務で穴を空けられないのが担任です。

クラス運営の方法や系統は少なからずバリエーションがありますが、生徒とこじれない、保護者とこじれないためのポイントを抑えられているかいないかは大きな違いがあります。

公立学校であれば、老若男女様々な先生方がいらっしゃって、様々なアンテナの感度を活用しながらチームで対応することもできますが、私立学校だとチームワークが上手く機能していない学校も少なくないと感じます。

若手教員を育成するノウハウが無いといえばそれまでですし、その学校の校風に合わせた特有の指導方法もありえます。 クラス運営の基本がおさえられていると、アレンジを加えるだけで済むかもしれませんが、他校経験がなかったり基本を抑えられていないと、その後の教職人生にも指導のブレや違和感を生じさせる一因にもなりかねません。

特に最初の勤務校で身につけてしまった方法を頼りにアレンジを加えがちです。また、公立・私立に関わらず２校目（最初の異動時）にギャップを感じて指導法に迷う方もいらっしゃいます。

部活

昨今、何かと話題になっている部活動。

私立学校はまだまだ部活動の実績をウリにするところは多いと思います。

全国大会出場などはわかりやすいですし、何より今までと変わらないことで生徒や保護者に安心感を与える側面もあると想像します。

一方で、全国大会を目指すレベルの部活動の担当になると、練習日程によっては多忙を極めることになるでしょう。 それこそ公立校以上の激務になることも想像に難くないです。

校務分掌

教務や生徒指導、進路指導などは公立学校でもあります。

仕事の内容も公立と私立で同じものも多数あります。

一方で、入試や広報など公立校では携わることが少ない分掌もあります。 場合によっては公立校以上に外部の業者と折衝しなければいけない部署もあります。

私立学校の先生の仕事のまとめ

授業やクラス運営については、どこの学校で勤務するにしても絶対的に必要になるスキルです。

それゆえ、授業とクラス運営についてはどこの学校で苦労をしたとしても（転職に失敗したとしても）その後の教職人生で活きる場面は少なからずあると思います。

一方、部活動については注意が必要だと思います。

競技の経験者であれば、ある程度指導しやすい部活動に配置してもらえる可能性は高くなると思いますし、慣れた競技で負担も減らせる側面はあると思います。ただ既にその競技の経験者の教員で顧問の枠が埋まってしまっている場合は他の部活に回されてしまうことも十分に考えられます。

また、どこの学校でも大なり小なりある話かもしれませんが、人気の無い部活や多忙な部活に何もわからない新採用の人を宛てがってしまう場合もあります。 入試や広報など、他校でも活かすことができる可能性のある職務分掌であればまだしも、部活動はそもそも設置されている／いないも学校によって異なりますし、部活動に対する熱量も学校によって違うでしょう。

給与や年収などの待遇がやっぱり一番気になるところ

待遇的にもホワイトな環境は私立学校ならあるんでしょ？と思っている方もいらっしゃると思います。

実際に私自身、39歳のタイミングで年収1000万を突破いたしました。

44歳でこの1000万円の壁を突破した知人も知っています（中堅校で）。

日本ではこの1000万円の壁を超えると、収入で全人口の上位４％に入ると言われています。

そういう意味では、私立学校の教員は「ちゃんと学校を選べば」ホワイトなのだと思います。 ただ、気をつけなければいけない点もあります。

転職した最初の年の年収は下がることを覚悟すべし

当たり前といえば当たり前なのですが、初年度は夏のボーナスが全額支給されません。

夏のボーナスは１月～６月に勤務した分に対して支給される場合が大半だと思います。

もちろん、年度末賞与という形で１～３月分の賞与を支給している場合にはこの限りではありません。

そのため、夏の賞与を満額もらえずに年収が下がる場合のほうが多いと思います。 逆に、転職した最初の年に前の職場の年収と同じくらいもらえていればラッキーという感覚でいたほうがいいと思います。

翌年以降は賞与も満額支給されるため、ほぼ確実に年収アップするわけですから。

前歴換算の方法の罠

学校側がモデル年収などを公開している場合もありますが、必ずしもあてにならないと思っていたほうがいいです。

他校の勤務経験の年数をどのように数えているかは個々の学校によって異なります。

一例を挙げると

・教員の常勤以上の経験は１年換算するが民間企業の経験は0.5年分で換算

・そもそも一律で0.8年分で換算する（端数は切り捨てだったり切り上げだったり四捨五入だったり）

・教員の常勤以上の経験は１年換算、非常勤講師の経験は0.5年換算。ただし、自校の非常勤講師の経験年数は１年換算する。

・常勤以上の経験は１年換算。非常勤講師の経験は0.5年換算だが同一年度に複数校経験していた場合は１年換算する

本当に様々な前歴換算の方法があります。

そもそも給与に関する情報は出て来ない

残念ながらこれが実情です。

提示されていても、初任給や一時金（ボーナス）の月数くらいの学校が多いと思います。

初任給については、その後の給与の伸び方次第でいくらでも逆転が可能なのであまりあてになりません（もちろん初任給が段違いによくてそのままその後も給与の伸びがいい学校もありますが）。

自分が転職活動をしていた頃に集めた情報なので少し古くなってきていますが、それでも気になる方はこちらのnoteマガジンもご参照ください。

私立の給与・給料・ボーナス・年収考察

意外な盲点は休暇の設定や休暇の取得について

公立校は土曜日と日曜日が基本的に休日として設定されています。

一方で私立学校は土曜授業を設定している学校も多く、教員は平日に交代で休暇を設定されている場合が多いでます。 人によっては休暇の設定方法でストレスを感じる場合もありますので労働環境の中の１つの側面として議論していきたいと思います。

学期中の休暇設定の話

上述しましたが、学期中の教員の休暇設定方法は様々です。

平日に丸１日研究日として休日を設定（名目上は自宅研究）されている場合が多いでしょうか。

それ以外にあるのは平日に２回、半休を設定しているパターンでしょうか。

このあたり、求人票に記載がある学校もあります。 過去に見かけたのは大妻や共立などが平日に２回半休を設定していた記憶があります。

それ以外に経験があるのは、変形労働時間制の名の下に、土曜日隔週勤務（長期休暇中の勤務時間短縮）というパターンもありました。

学期中に月６日しか休日がないというのはなかなかハードでした。

長期休暇中の休暇設定の話

学校の先生って夏休みは休めるんでしょ？

という勘違いが世の中に罷り通っているという話がありますが、公立校でも私立学校でもうまくすれば長めの夏季休暇を取得することは可能かもしれません。

長期休暇中は出勤義務が無い日が多く、自宅研修を認めている学校もあります。

一方で、私立学校の場合は公立校以上にハードな長期休暇を過ごすことになる可能性もあり得ます。

具体的には夏季休暇中に設定されている学校行事に依るところが大きいという話です。

林間学校や臨海学校、勉強合宿など名称は様々ですが、宿泊を伴う行事が複数設定されている場合もあります。

また、中には富士山登山を設定している学校もあります（吉祥女子中学校・高等学校の記事参照）。

あるいは海外の短期留学などをこの期間に設定している学校もありますね。

何年かに１回の担当かもしれませんが、夏休みに思った以上に休めなかったという話はむしろ生き残りを賭けた私立学校だからこそ起こる話なのかもしれません。

休暇設定や休暇取得についてのまとめ

ホワイトな私立学校だから給与面の待遇も休暇面の余裕も全部あるんだろうと錯覚される方がいらっしゃいますが、かなり頑張って探して内定を勝ち取らないといけないように感じます。

逆にこれらの特殊な勤務があるからこそ、特別手当などが重なって収入面に返ってくるのかもしれませんね。

職場（学校法人側）の教員（労働者）の人事に対する考え方

どれくらい人を大切にしているのか、という側面についてです。

よく言われるのは「毎年のように求人が出る学校は胡散臭い」という話ですが、これは正解のこともありますし、違う場合もあります。

最近は団塊の世代の退職が続いてしまっているために、複数人の求人を出していたり、連続して求人が出ている場合も散見されます。 また、名門校はそもそも複数年計画で採用活動を行っている場合もあります。

求人情報の頻度

ここから先は「毎年のように求人情報が出る学校は胡散臭い」という話の正解の部分について深めていきます。

頻繁に求人情報が出るということは、辞める方もいらっしゃるということかもしれません。

言い換えれば離職率が高い職場ということになるでしょう。

理由は様々あると思います。

理事側のワンマン体質が嫌になったとか、生徒や保護者の理不尽な要求が多くそれに屈するタイプの学校で収集がつかない風潮とか、同僚間の協力体制が不十分などなど‥

こればかりは入職してみないとわからない側面もありますので、採用選考で実際に学校に足を運ぶ際に、実際に自分の肌で感じ取ってくるのが最善の対策だと思います。

同僚に対するモノの言い方や上下関係などはふとした瞬間に出てしまうものです。

もう１つ気になるのは常勤講師切りの問題。

常勤講師相当の身分の教員に専任教諭の身分の餌をぶら下げて目一杯働かせた上で、３年程度で契約を打ち切りまた新しい常勤講師を目一杯働かせるというもの。

こういうことをして人件費を浮かせたとしても、最終的には歪で不健全な年齢構成の職場が出来上がってしまうと考えてしまうので、専任教員側も常勤講師側もどちらも大変になると思ってしまうのですが‥

求人情報の内容

個人的に気になっている求人情報として、非常勤講師に大量の授業を担当させるタイプのものがあります。

例えば週５日で１８時間などを担当させるものになります。

もちろん、世の中にはこのような働き方のほうがいい方もいらっしゃると思うのですが、学校行事その他のマンパワーの面を考えると専任教員を雇った方がいいのではないかと思ってしまいます。

非常勤講師として雇用することによって人件費が抑えられる側面はあると思うのですが、逆に経営的に厳しいのか？と勘ぐってしまうこともあります。もちろん、専任教員の人数が十分で（行事が少ないなど）非常勤講師しか必要性を感じないという場合もあるのだと思います。

求人情報の時期

上述の求人情報の内容との相乗効果によってより胡散臭さが増してしまうのが求人情報が掲載される時期です。

具体的には秋採用以降に不意に出てくる求人情報は個人的に少し警戒してしまいます。

春夏採用で専任教諭を募集していた学校が、秋採用で常勤講師や非常勤講師の募集に切り替えることは理屈がある程度は通っていると感じます。

また、春夏採用を行っていて秋採用で２回目の募集を行うというのも理屈が通ります。

一方で新しく秋採用で出てきた求人は、夏季に採用選考を通過した教員が退職の旨を告げたからこそ出てきた求人の場合もあるでしょう。

もちろん、妊娠・周産や体調不良、介護など個々の理由での退職もあるでしょう。

ネガティブな退職理由でなければ気にすることではないと思いますが、前任者の退職理由などは知る由もないので、やはり採用選考で実際に赴いた際に自分の肌感覚で確認してくるしかありません。

公開されているカリキュラムから必要な専任教員の数を逆算する荒業

学校によっては、学年ごとの配当時数を公表している学校があります。

これについては私立中高学覧のサイトから各校の学校案内を参照するとよいでしょう。

クラス数などがわかれば、学校全体で必要な時数を逆算して必要な専任教員の大まかな人数を逆算することも可能です。

ただし、これはかなり経験と慣れが必要ですし、外れる可能性も低くありません。

特殊な授業の分担のしかたをしていたり、年度によって開講されたりされなかったりする授業も選択科目によってはあるでしょう。

また、学年主任や管理職を兼務していて担当授業数が減免されている可能性もあります。

さらに、専任教員の中で複数の教科をまたがって教えている場合もあります。

例えば数学と情報の授業をどちらも担当しているとか、技術も家庭科もどちらも担当しているなどです。

こういった内情は知り得ることができないので外れる可能性も低くないことを念頭に置きつつ、必要な専任教員の数を逆算することで内情を想像することができる場合があります。

人事に対する考え方のまとめ

これも学校によって考え方は様々です。

本当に一例なのですが、千葉県の御三家校である市川中学校・高等学校は求人情報にそこそこの情報が掲載されています。

待遇だけを見ると御三家校なのにちょっと少なくない？と感じるかたもいらっしゃると思います。

（元同僚の知人の話で又聞きの内容になって大変恐縮ですが）これは専任教員の数を多くして個々の教員の負担を減らしているためだという話も聞いたことがあります。

ただ、人を大切にしていそうだなと感じたのは、過去の求人情報で理科の実験助手についても一定日数以上の勤務で私学共済への加入を認めていた点が挙げられます。

多くの学校がパートやアルバイト扱いの中（もちろん勤務日数が少ないなど個々の事情もありますが）、しっかりと私学共済への加入を明記していたのには頭が上がりませんでした。 教員の働き方や、ワーク・ライフ・バランスについて考えて、自分の理想とする働き方に近い学校で働くことができるといいですよね。

また、単純にスクールカウンセラーを３人雇用している私立学校で勤務していたこともあります。

ベテランの男性、ベテランの女性、若手の女性の組み合わせで、生徒との相性によって担当者を選ぶことも可能でした。

職場の持続可能性

これは主に生徒募集についてです。

いくら今はホワイトな職場だとしても、今後の少子化等の影響によっていつ経営状態が悪化してもおかしくありません。

これはコロナ禍で重々認識させられたと思います。もちろん、コロナ禍で公立不信が一層強まったことにより中学受験をする子どもも数は増えたという話もあったりもしますが‥

学校の教育内容に魅力はあるか

自由な校風、管理型の校風、理数教育やSTEAM教育に力を入れている、高大連携が進んでいる、国際教育が進んでいる‥

特に都内は私立学校の数も多く、それぞれの学校で魅力や個性を打ち出すのに苦労している学校が少なくないと感じます。

先が見えない世の中だからこそ、私立学校に進学させてよりよい教育を受けさせたいという家庭の期待も大きくなっているのを感じます。

もちろん、様々な教育活動を展開していくと、個々の教員の業務量は増えます。

しかし、魅力的な教育内容を打ち出さなければ学校そのものが見向きもされなくなってしまうかもしれない‥

自分の中で、どのような業務なら負担が増えてもやっていけそうなのか分析できているといいかもしれません。

学校の合格実績や進学先は魅力的か

東京大学などの旧帝大や、医学部への合格実績は合格者数が数値化されて比較しやすいためまだまだ私立学校の教育力の指標に使われることが多いです。

最近では海外大学への進学実績も少しずつ注目されるようになってきましたが、大半のご家庭にとっては海外はあまり関係なく、まだまだ日本国内の合格実績のほうを気にしている印象です。

今後どのように変わっていくのかは注視していかなければなりませんが、日本の最高学府といえでも国際競争力が低下しているという報道があったり、私立大学も数が多くて閉学を余儀なくされたという記事も出てきています。

学校の立地条件はいいか

私がよく取り上げるのがこの立地条件の問題です。

生徒が通いやすいというのはそれだけで１つの武器になりえます。

具体的には

・乗客数が多い路線の駅が最寄り駅である

・複数の路線が使用可能である

・最寄り駅から徒歩圏内

というところでしょうか。

都内であれば23区内で地下鉄を最寄り駅にもつ学校はそこそこ無難だと思います。

他にあればいい条件として

・県境をまたぐ長距離輸送に長けた路線が近くにある

というのも、学校の魅力次第では通学圏を拡大させる一因になると考えています。

具体的には

・神奈川方面の湘南新宿ライン（東海道線）や小田急線

・千葉方面の総武線・常磐線や京成線

・埼玉方面の高崎線や宇都宮線

でしょうか。

例えば上野駅付近にある学校ならば、東京都内に位置しながら千葉県・埼玉県（群馬・栃木）・神奈川県在住の生徒も通学してくる可能性が出てきます。

同様に新宿や品川などのターミナル駅の近くの学校にも同じことが言えると思いますし、ターミナル駅から地下鉄を駆使することで生徒が通学しやすくなる場合もあります。 （基本的に山手線の内側は好立地というふうに考えています）

学校の持続可能性についてのまとめ

魅力的な学校であり、そこに通いたいと願う生徒と保護者がいることによって我々が働く学校は成り立っています。

上位層が通いたいと思わなくなればその学校に集まる生徒のレベルも変わります。

そうなると変化に対応し続けなければいけません。

レベルが下がることもレベルが上がることも変化なのですが、対応を迫られるのは中で働く我々教員なのです。

いい意味での緩やかな変化が感じられるような、持続可能な私立学校がホワイトなのかもしれませんね。

職場の設備・環境

昨今ではICT機材の導入も進み、生徒が個々に端末を所有し、授業内で活用する場面も増えてきました。

公立校では脆弱なwi-fi環境により同時接続がままならないという話も一部であったように記憶していますが、私学では端末を有効活用してよりよい教育を提供している学校もあると思います。 以下では学校の設備・環境面について考察していきます。

授業内容に関する施設・設備面

実技教科は施設や設備面で教育内容を変えざるを得ない場合が出てくるでしょう。

体育でも体育館やグラウンドが１つしかないのか複数あるのかで変わってくるでしょうし、技術・家庭科も学校規模と設備によってできることが変わるでしょう。

理科の実験設備なども同様です。

薬品を扱うわけですから予備実験も必要ですし、実験・観察をカリキュラム内に多く取り入れている学校であれば、慣れるまでの負担はかなりのものでしょう。

なお、こればかりは立派な施設・設備を所有しているからといって活用されているとは限りません。

神奈川県の男子御三家校の一つのある学校では、立派でキレイな実験室を所有しているようです。 なお、なぜキレイなのかというと使われていないからだそうです。

授業外活動に関する施設・設備面

これは講堂やホール、多目的室などの各種施設もそうですし、グラウンドや体育館などの設備も含むことにしましょう。

女子校などでは談話スペースの充実度合いでも生徒満足度への影響はありえます。

授業外活動と敢えて述べた中でも教員の働き方に影響が大きいのはやはり部活動でしょうか。

野球グラウンドを所有していたり、弓道の射場を所有しているなど特殊な環境を所有しているかどうかは１つの判断材料になります。

これは先に述べた部活動に対する熱量と関係してくる側面もありますし、経営的な観点からは維持管理費用の問題にも発展します。

実は全国大会の常連校で勤務していた元同僚が、施設の維持管理費用を考えると赤字になっていると聞かされた時には少し衝撃を受けました。

「○年連続で全国大会出場！」というような広告効果と引き換えに、やっぱりハコモノの維持管理はかなりかかるんだと再認識させられた記憶があります（それでも赤字‥）。

労働環境に関する施設・設備面

実際に採用選考で学校に赴いたときに、職員室の脇を通ることができれば中の様子が少し見えることもあります。

これだけでも得られる情報は多いはずです。

また、私自身、夏季休暇中に採用選考を受けにある学校に赴いた際、教科研究室の引っ越しの最中で所蔵されていた資料の一部を拝見する機会がありました。

学校のレベルが最上位帯だったため、資料の質も量もかなり多く、高い専門性が求められているのだと痛感させられました（選考通過には至りませんでした）。

話は変わりますが、学校によっては休憩室がある学校もあったりします。

説明会で聞いた話だと仮眠を取るために利用する方もいらっしゃるのだとか。

気にならない方にとってはいいのかもしれません。

まとめ

ここまで労働環境について述べてきました。

業務内容だけにとどまらず、給与などの待遇面や休暇の設定方法は直接的に労働者に関わってきます。

また、学校の存続や経営の安定性という観点は間接的に教員に関わってきます。 生徒募集の観点など経営的なモノの見方が少しずつでもできるようになってくると、労働環境を判断する材料が増えるはずです。

それ以外の内容や学校ごとの内容については、今後も引き続き労働環境のカテゴリーで記事を書いてまいります。